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研究者DB更新状況

東京海洋大学研究者DBの更新情報(過去180日間)です。
 岡崎恵美子(2018-11-15)
 下島公紀(2018-11-14)
 中東和夫(2018-11-13)
 鈴木秀和(2018-11-05)
 神谷充伸(2018-11-05)
 小暮修三(2018-10-29)
 石田真巳(2018-10-26)
 和泉充(2018-10-24)
 牧田寛子(2018-10-22)
 松本 隆志(2018-10-11)
 盛田元彰(2018-10-09)
 遠藤英明(2018-09-21)
 逸見真(2018-09-19)
 金岡京子(2018-09-18)
 バスティレイラ(2018-08-10)
 田中祐志(2018-08-01)
 佐々木剛(2018-07-17)
 山崎秀勝(2018-07-11)
 長阪玲子(2018-07-10)
 中村玄(2018-07-05)
 谷和夫(2018-06-28)
 任恵峰(2018-06-26)
 鶴哲郎(2018-06-26)
 宮本佳則(2018-06-26)
 下野孝一(2018-06-25)
 川合美千代(2018-06-25)
 上村豊(2018-06-25)
 岡井公彦(2018-06-25)
 岡崎忠胤(2018-06-18)
 小林征洋(2018-06-14)
 坂本崇(2018-05-31)
 呉海云(2018-05-22)

氏名

森下稔 

読み

MORISHITA,Minoru

役職

教授

TEL・FAX

E−mail

minoruあっとまーくkaiyodai.ac.jp
*研究者への技術相談等は、「海の相談室」をご利用ください。

ホームページ

所属部門

海洋工学部教職課程(流通情報工学部門)

担当科目

【学部】
比較教育制度論
現代教師論
教育原理
教育方法学
教育実習
教育実習事前事後指導
教職実践演習(高等学校)
日本語表現法
【大学院】
国際教育開発論

キーワード

教育学、比較教育学、タイ、タイ語、タイ文化、基礎教育、カリキュラム開発、市民性教育、教育の質の向上、ラオス、モルディブ、ナショナルテスト

研究テーマ・活動内容

【専門分野】
比較教育学、タイ地域研究

【研究概要・テーマ】
(1)タイにおける教育改革の研究
・ タイにおける基礎教育カリキュラム改革の成果と展開に関する実証的研究
・ タイの基礎教育改革におけるナショナルテストの導入と成果に関する実証的研究
・ タイの基礎教育改革における「学校を基盤としたカリキュラム開発」に関する実証的研究
・ 日本・タイ両国における市民性教育のカリキュラム開発に関する実証的比較研究
・ 公私協働とネットワーク化による教育運営サポートシステムの構築に関する国際比較
・ タイにおける1999年国家教育法による「教育の質の向上」に関する実証的研究
(2)ASEAN諸国の市民性教育の研究
・ ASEAN諸国における市民性教育とアセアンネスのための教育に関する国際比較研究
(3)モルディブにおける教育の研究
・ モルディブにおける学校教育の展開
・ モルディブにおける市民性教育
・ モルディブにおけるインクルーシブ教育
(4)比較教育学の学問論
・ 発展途上国教育研究の再構築:地域研究と開発研究の複合的アプローチ

自己アピール

技術相談対応分野

国際教育交流
タイ
ASEAN
モルディブ

共同研究の希望課題

共同利用可能な設備

科研費等研究テーマ

1.国際学術研究「アジア諸国における教育の国際化に関する総合的比較研究」(研究分担者)(平成11年度より基盤研究(B)に移行)1998~2000年度
2.基盤研究(C)「公教育の宗教的寛容性および共通シラバスに関する国際比較研究」(研究分担者)1999~2000年度
3.基盤研究(B)「アジア諸国の国民教育におけるグローバル・インパクトに関する比較研究-中等教育カリキュラムの改革を中心に-」(研究協力者)1999~2000年度
4.基盤研究(A)「中等学校の多様化・個性化政策に関する国際比較研究」(研究分担者)2001~2003年度
5.基盤研究(B)「アジア諸国におけるグローバリゼーション対応の高等教育改革戦略に関する比較研究」(研究分担者)2002~2003年度
6.若手研究(B)「タイにおける1999年国家教育法による「教育の質の向上」に関する実証的研究」(研究代表者)2002~2004年度
7.基盤研究(B)「日本・タイ両国における「市民性」の育成に関する実証的比較研究」(研究分担者)2002~2004年度
8. 基盤研究(B)「教育工学分野における国際教育協力評価のベンチマーク開発に関する研究」(研究分担者)2002~2005年度
9. 基盤研究(A)「公私協働とネットワーク化による教育運営サポートシステムの構築に関する国際比較」(研究分担者)2004~2006年度
10.基盤研究(C)「タイの基礎教育改革における「学校を基盤としたカリキュラム開発」に関する実証的研究」(研究代表者)2005~2006年度
11.基盤研究(B)「日本・タイ両国における市民性教育のカリキュラム開発に関する実証的比較研究」(研究分担者)2005~2007年度
12.基盤研究(B)「義務教育の機能変容と弾力化に関する国際比較研究」(研究分担者)2006~2007年度
13.基盤研究(B)「トランスナショナル・エデュケーションに関する総合的国際研究」(研究分担者)2008~2010年度
14.基盤研究(C)「タイの基礎教育改革におけるナショナルテストの導入と成果に関する実証的研究」(研究代表者)2009~2011年度
15.基盤研究(A)「発展途上国教育研究の再構築:地域研究と開発研究の複合的アプローチ」(平成21年度研究分担者、平成22年度~連携研究者)2009~2012年度
16.基盤研究(A)「ASEAN諸国における市民性教育とアセアンネスのための教育に関する国際比較研究」(研究分担者)2010~2013年度
17.基盤研究(C)「タイにおける基礎教育カリキュラム改革の成果と展開に関する実証的研究」(研究代表者)2012~2014年度
18.基盤研究(B)「アジアにおける学校改善と教師教育改革に関する国際比較研究」(研究分担者)2012~2014年度
19.基盤研究(B)「大メコン圏諸国の基礎教育におけるASEAN統合のインパクトに関する比較研究」(研究代表者)2015~2017年度

講演テーマ

特記事項


氏名

森下稔 

読み

MORISHITA,Minoru

役職

教授

所属(学部・大学院、学科等)

海洋工学部教職課程(流通情報工学部門)

生年月日

1967

学歴

1986年3月 久留米大学附設高等学校卒業
1991年3月 九州大学教育学部卒業
1993年3月 九州大学大学院教育学研究科修士課程修了
1997年3月 九州大学大学院教育学研究科博士課程単位取得満期退学
1995年10月-1996年9月 大学間交流協定に基づく文部省派遣留学生としてタイ国チュラロンコン大学大学院教育学研究科に留学

経歴

1997年4月 鹿児島女子短期大学講師
1999年4月 東京商船大学商船学部講師
2002年10月 東京商船大学商船学部助教授
2004年4月 東京海洋大学海洋工学部助教授
2007年4月 東京海洋大学海洋工学部准教授
2012年4月 東京海洋大学大学院海洋科学技術研究科海洋工学系准教授
2015年4月 東京海洋大学大学院海洋科学技術研究科海洋工学系教授
2016年2月 東京海洋大学学術研究院流通情報工学部門教授

学位

修士(教育学)

学位論文

所属学会と役職など

【所属学会】
日本比較教育学会、日本教育学会、九州教育学会、日本タイ学会、Comparative Education Society of Asia, 九州留学生問題フォーラム、国際開発学会、初年次教育学会、Comparative and International Education Society
【役職】
日本比較教育学会 常任理事・研究委員長・平塚賞運営委員会委員
Comparative Education Society of Asia, 理事・副事務局長

社会活動

受賞歴等

日本比較教育学会平塚賞奨励賞


氏名

森下稔 

読み

MORISHITA,Minoru

役職

教授

所属(学部・大学院、学科等)

海洋工学部教職課程(流通情報工学部門)

主要論文

・「タイにおける基礎教育改革の理念とその展開」(共著)日本比較教育学会編『比較教育学研究』第30号、2004年、148-167ページ。
・「タイにおける教育の質の向上に関する現状と課題-教員の意識を視点として-」『九州教育学会研究紀要』第32巻、2005年、125-132ページ。
・「特別活動の国際比較と指導法の課題-日本・タイ・マレーシア-」(共著)『東京海洋大学研究報告』第2号、2006年、
47-55ページ。
・「タイにおける基礎教育カリキュラム改革の理念と実施体制」『九州教育学会研究紀要』第33巻、2006年、95-102ページ。
・「タイ:基礎教育機関の法人化と公私協働の可能性」日本比較教育学会編『比較教育学研究』第34号、2007年、141-155ページ。
・「比較教育学におけるフィールドから結論への道程-方法論の比較-」(共著)京都大学大学院教育学研究科比較教育学研究室『アジア教育研究報告』第8号、2007年、69-84ページ。
・チャンタナー・チャンバンチョング著「タイにおける基礎教育カリキュラム改革―特徴・問題・今後の研究動向―」(翻訳)日本カリキュラム学会『カリキュラム研究』第17号、2008年、95-104ページ。
・「タイにおけるナショナルテストの導入-2001年基礎教育カリキュラムとの関連を中心として-」『九州教育学会研究紀要』第37号、2010年、65-72ページ。
・「民主主義の定着過程における市民性教育の課題-モルディブの児童生徒の現状から-」『九州教育学会研究紀要』第40号、2013年、105-112ページ。
・「ASEAN諸国における市民性に関する児童生徒へのアンケート調査」日本比較教育学会編『比較教育学研究』第46号、2013年、118-133ページ。
・「モルディブの障害児を対象とする学校教育-2010~2013年の政策展開と現状」『アフリカ教育研究』第5号、2014年、115ページ~119ページ。

著書

・江原武一編著『世界の公教育と宗教』(共著)東信堂、2003年
・高橋浩・金田健司編著『現代教育本質論』(共著)学文社、2004年
・山内乾史・杉本均編著『現代アジアの教育計画(下)』(共著)学文社、2006年
・北川隆吉監修 北原淳、竹内隆夫、佐々木衛、高田洋子編『地域研究の課題と方法-アジア・アフリカ社会研究入門 実証編』(共著)文化書房博文社、2006年
・平田利文編著『市民性教育の研究-日本とタイの比較-』(共著)東信堂、2007年
・森下稔・鴨川明子『理工系学生のための日本語表現法-大学における初年次教育-』(共編著)東信堂、2007年
・高橋浩・金田健司編著『改訂版 現代教育本質論』(共著)学文社、2009年
・日本タイ学会編『タイ事典』(項目執筆)めこん、2009年
・望田研吾編『21世紀の教育改革と教育交流』(共著)東信堂、2010年
・森下稔・久保田英助・鴨川明子『新版 理工系学生のための日本語表現法-学士力の基礎をつくる初年次教育-』(共編著)東信堂、2010年
・日本比較教育学会編『比較教育学事典』(編集協力委員・項目執筆)東信堂、2012年
・山田肖子・森下稔編『比較教育学の地平を拓く-多様な学問観と知の共働-』(共編著)東信堂、2013年
・杉本均編『トランスナショナル高等教育の国際比較-留学概念の転換』(共著)東信堂、2014年
・Edited by Kerry J. Kennedy, Andreas Brunold, Regional Contexts and Citizenship Education in Asia and Europe, (共著)Routledge, 2015.
・押川文子・南出和余 編著『「学校化」に向かう南アジア―教育と社会変容―』(共著)昭和堂、2016年
・平田利文編『アセアン共同体の市民性教育』(共著)東信堂、2017年
・森下稔 編集代表、大岡紀理子・谷口利律・鴨川明子編著『第三版 理工系学生のための日本語表現法-アウトカム達成のための初年次教育-』(共編著)東信堂、2016年
・森下稔監修、吉田重和・古阪肇・鴨川明子編『体育・スポーツ系学生のための日本語表現法-学士力の基礎をつくる初年次教育』(監修)東信堂、2016年


氏名

森下稔 

読み

MORISHITA,Minoru

役職

教授

所属(学部・大学院、学科等)

海洋工学部教職課程(流通情報工学部門)

研究室紹介

卒研希望者等へのメッセージ

教職課程専門科目が担当です。
学科の専門科目は担当していません。
教職課程を履修していないで卒業研究を希望する場合には、基礎から教育学を学んでもらいます。
また、アジア諸国に自分のフィールドを設定し、(経費自己負担で)フィールドワークを必要とする研究が予定されます。その場合、現地語の習得が欠かせないということも重要です。

受験生へのメッセージ

海洋工学部で教職課程のお世話をしています。
高等学校一種免許状(商船)(工業)が取得できます。
商船の免許を持っていると、全国の水産系・海洋系高等学校教諭になる資格が得られます。
これらの高等学校では、今後、多くの退職者が見込まれる一方で、新規採用の適任者がえられず苦労しています。
特に、機関系(本学部では海洋電子機械工学科機関システム工学コース)は毎年求人があります。


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